７月も残り少なくなり、夏は盛りという感じである。26日は前から誘われていた新潟県柏崎市の「ぎおん柏崎まつり　海の大花火大会」に参加した。新潟は、長岡市の信濃川の河川敷での花火大会、小千谷片貝花火は山を舞台にした3尺玉の大花火。そして海に打ち込む1万6000発の大花火で知られる「ぎおん柏崎　海の大花火大会」が3大花火大会として知られる。それぞれ特徴があり甲乙が付けられないが、越後人の心意気を感じさせ、花火大好き人間の小生にとっては堪能し尽くしたといっていい、心奪われた2時間の花火であった。

先週のブログでも触れたが、19日には、県全体で移住希望者の受け入れに取り組む群馬県から、県議会総務企画常任委員会の視察があった。亀山委員長をはじめ10名の議員団、県執行部から知事戦略部長はじめ3名の部長、ぐんま暮らし推進課長などが来訪。群馬県は従来、移住希望地ランキング15位前後だったものの、コロナ禍で東京圏を取り巻く各県の移住相談件数が増加する中、しっかりと受け皿となる市町村の受け入れ態勢を整備し、2022年・9位、23年・2位と順位を上げてきている。そうした実績を背景に、議会内での関心も高まり、今回の視察につながった。

20日には「おいでや！いなか暮らしフェア2024（大阪ふるさと回帰フェア2024）」が大阪天満橋のOMMビル2階展示ホールで開催され、にぎわった。今年はネット広告を中心にPRを行ったこともあって、例年に比べ若いカップルやファミリー層などの参加が数多くみられ、参加201自治体の相談ブースでは熱心に話し込む姿が見られた。来場者総数は949組2,469人で前回の831組1,462人を大幅に上回る結果となった。関西圏でも若い世代を中心とした移住ニーズがあることが確認された。引き続き、ニーズの掘り起こしから移住につながる取り組み強化をめざすことにしたい。

21日には鳥取県が「住む・働く・鳥取県移住フェアin東京」を東京交通会館12階で開催。参加自治体は鳥取市、倉吉市、米子市など13市町。他に、住宅、起業、林業、就農、学生就活などの相談ブースと公立学校教員、県庁職員などの採用ブース、県立高校生徒募集,IT関連就農支援などのブースも開設された。今回の参加者の傾向は継続相談者が多く、直接市町の担当者と移住相談ができ、具体的な仕事相談ができることを開催趣旨の中で明らかにして行った。午前中は猛暑とあって来場者は少なかったが、午後からは来場者の数が伸び、83組105名の参加となった。6日には大阪でも同じ趣旨で開催し、54組77名の参加となった。大阪での開催は昨年より1カ月ほど早めたこともあって昨年よりも参加者は多く、年齢は30歳代から50代が中心で、Iターン者の割合が70％と多かった。

取材・来客は、20日は鳥取県担当部長、ふるさと鳥取定住機構理事長意見交換。23日は長野県安曇野市議会議員10名の視察。移住者受け入れに取り組みたいと意見交換。25日は全森連肱黒前専務と懇談。30日は秋田県三種町議の森山氏と意見交換。福島県小野町菅野副町長が視察、長野県駒ケ根市の山田公平委員来訪。岐阜県美濃加茂市の藤井市長視察、31日は福井県県議、越前町の青柳町長と町議会議員4名が視察。